今後リセッションが来て暴落するのかな？
大きな流れを掴んで今後の投資戦略を立てよう！
リセッション
過去のリセッション
リセッションは、不況・景気後退になること。
日本とアメリカでは定義が異なりますが、アメリカでは、 GDP（国内総生産） が2四半期連続で減少した場合はテクニカル的にリセッションに入ったと判断されます。
正式には「全米経済研究所（NBER）」によってリセッションであったか発表されます。
アメリカの影響を受けやすい日本では、アメリカの経済環境、特にリセッション懸念がある場合は注視する必要があります。
米国では、下記のグレーのハイライトの時期が該当。約50年で6回発生しています。
2022年に入り、遠くない将来リセッションが発生することが懸念されています。
これらをふまえると、7～8年に1度リセッションが発生し、景気循環しているイメージ。
- 2020年 コロナショック
- 2008年 リーマンショック
- 2001年 ドットコムバブル崩壊
- 1990年 湾岸戦争
- 1980年 第二次オイルショック
- 1973年 第一次オイルショック
グラフはGDPの推移 ｜ 縦のグレーのハイライトが「リセッション」
リセッションの兆候
逆イールド
通常は期間が長いほど金利が高くなる右肩上がり（順イールド）。
しかし、短期金利が急騰し、長期金利の金利を超えると右肩下がり（逆イールド）となり、短期金利高騰の原因となる金融不安や政策変動によってリセッションが発生する可能性が非常に高い。
グラフは米10年金利ー米3ヵ月金利差の推移 ｜ 縦のグレーのハイライトが「リセッション」
米10年国債金利と３ヵ月国債金利の金利が逆転した後（0に近づくと）リセッション（3ヵ月物証券は2年物国債金利を代わりに見る場合もある）
ミシガン大学消費者信頼感指数
消費者マインドに関連した景気の指標で、現状判断指数（約40％）と先行き期待指数（約60％）で構成され、1966年が100として算出。
調査はアンケートで行われ対象者の人数が500人と、指数のブレが大きくなりやすいが、そのその信頼性は高い。
グラフは消費者信頼感指数の推移 ｜ 縦のグレーのハイライトが「リセッション」
消費者のマインドが急に下がるような場合にリセッションになりやすい。
個人消費は景気の遅行指数として見られるので、その指数が60以下になっていると景気後退のリスクが高い。
インフレと金利
2022年現在、消費者物価指数（CPI）が一時9%を超えており、約40年ぶり。
※米国のGDPの7割は個人消費のため、インフレ率はCPIとともに、PCEデフレーター（個人消費支出を算出する指数）も参考指標として扱われている。
望ましいインフレ率が2%や2.5%といわれているので、少々のインフレは歓迎するべきである。しかし、インフレが4%や5％を超えるようになってくると「家計を圧迫」「消費を控える」「失業者が増える」などの影響が高まってくる。そのため、『供給を増やす』か『需要を減らす』ことが必要になる。
グラフはCPIの変化（インフレ）率 ｜ 縦のグレーのハイライトが「リセッション」
このうち、『需要を減らす（抑える）』政策が金利の上昇である。
もともと中央銀行は、「物価の安定」と「雇用の最大化（失業者を抑える）」ことが目標となる。行き過ぎたインフレは物価が安定しないため、政策金利を上げて企業や個人の借り入れを減らしたり、利息の支払いを増やしたりすることで需要を減らす働きかけを行うのだ。
グラフは短期金利（FF）金利＝の推移 ｜ 縦のグレーのハイライトが「リセッション」
金利の上昇でインフレを抑えることはできても副作用として、失業者の増加やリセッションにおちいる可能性も。
経済指標や原油価格など、多くの情報を基に経済の見通しを把握することが良い。
また、株価には先見性があるので、これから投資する場合は、リセッションより早く株価の下落が発生する点を考慮する必要がある。
バブル崩壊
暗号通貨
2022年に入りビットコインは60%近く下げていて2万ドルを切った。
また、暗号通貨全体の時価総額は3兆ドル近くあったが、1兆ドル近くになっている。
暗号通貨のバブルが崩壊し、2兆ドル（1ドル140円換算で280兆円）が消失した。
中国の不動産
中国恒大集団（エバーグランデ）が総額2兆元（約40兆円）という巨額の負債を抱えており、米ドル建て社債の利払いを期日通りに支払えず、事実上のデフォルト（債務不履行）となった。
中国最大の不動産デベロッパー、碧桂園控股（カントリー・ガーデン・ホールディングス）の2022年1～6月期決算は、純利益が前年同期比で96%減になった。
大手が危険な状態なので、中堅以下のデベロッパーは多くの破綻が起きていることでしょう。
コロナショック回復のために行った財政出動の反動である金余りの状態から、上記やロシアの海外資産凍結を含め、少しずつお金が消えて行っている。
様々な要因からリセッションは避けられない状態になってきている。
今後日本にマネーがくる
世界の動き
ウクライナ侵攻などの制裁で、ロシアが保有する金と外貨準備のうち 全体の約6400億ドルの47%近い約3000億ドル（約35兆2千億円）相当が凍結されたとされている。
ロシアの資産家である人たちで凍結された方もいる。
そんな中、サウジアラビアの政府系ファンドが、任天堂の株式の5％ほど29億8,000万ドル（約3,840億円）を取得して第5位の大株主になったと報じられている。
欧米と対立した場合、資産を凍結されてしまうリスクを考えると、欧米に資産の大半を置いておくのはリスクが高くなる。
リスクが少なく、民主主義が機能していて、ある程度の経済規模がある国は限られ、日本にお金を預けておくのは合理的な道筋である。
【国策】日本人は貯蓄から投資?!
日本の個人金融資産は2,000兆円を超え、そのうち株式や投資信託は300兆円の15%ほどだ。資産の半分までは難しくとも、30%まででも上げられれば、新たに300兆円が株式や投資信託にまわることになり、日本には大きな可能性を秘めていることは確かだ。
日本のポテンシャルは高く、経済発展する可能性は秘められている。
日本への投資を検討してもおもしろい。
まとめ
2022年、世界的な景気後退は目の前に来ていて、物価高騰やマーケットから資金が抜けていっている。
暴落の時期を完全に当てることは不可能である。
よって、S&P500のボラティリティ指数であるVIX指数（恐怖指数）は、S&P500のパフォーマンスと負の相関関係にあるので、今後40以上に高騰する局面に投資するのは賢い。
また、米国メディアのCNNが発表している恐怖・強欲指数（Fear & Greed Index）は、S&P500のパフォーマンスと正の相関関係にあるので、15を下回る局面に投資することも賢い。
皆がおそれているときに投資するのは勇気がいることなので、予め投資先を厳選し、資金をわけながら投資したりすることも検討したい。
